日独ビジネスを、確実に前に進める

実行までしっかり伴走し、成果につなげます。

„...個人コンサルタントとしての仕事の質は非常に高く、期待を大きく上回る内容でした。特に、依頼主の次の疑問を先回りして捉え、構造的かつ実務に活かせる形で整理・提示していただけた点が印象的でした。 ...“
Asahi KASEI Europe GmbH

プロジェクトは順調に始まっても、途中で停滞していませんか?

日独ビジネスにおいて、よく見られる課題:

その結果、本来のポテンシャルを発揮する前に、プロジェクトが停滞してしまうケースも少なくありません。

日本とドイツの間にあるポテンシャルを、確かなビジネスへ

プロジェクトは、最初は順調に進んでいるように見えます。

戦略も明確で、コミュニケーションも前向き。

十分な可能性も感じられる。

それにもかかわらず、途中で停滞してしまうケースは少なくありません。

認識のズレが生じ、意思決定に時間がかかり、
施策が継続されないまま終わってしまう。

これは、誰かのミスによるものではなく、
日本とドイツ、それぞれのビジネス文化の違いによるものです。

こうした「見えにくいズレ」が、プロジェクトの前進を妨げます。

私たちは、そのギャップを埋めます。

コミュニケーション、期待値、そして実行を一体として整え、プロジェクトを実務レベルまで伴走します。

その結果、アイデアや計画を、実際に機能するビジネスへとつなげます。

具体的な支援内容

日独ビジネスにおいて、プロジェクトの成否が実務で左右される場面において、市場参入・営業・実行の各フェーズで、日独双方のビジネス文化への深い理解をもとに支援しています。

市場参入・事業開発

営業・展示会支援

実行支援・プロジェクト推進

コミュニケーション・業務効率化

ご相談から実行までの流れ

初回のご相談 (無料)

まずは現在の状況をお伺いし、課題や方向性について率直にお話しします。そのうえで、支援の進め方についてご提案いたします。

具体的な方針と 進め方の整理

初回のご相談内容をもとに、優先度を整理しながら、具体的な施策を設計します。目的やリソースに応じて、実行可能な形に落とし込みます。

実務レベルでの 実行支援

施策の実行を伴走しながら、現場での調整や対応が必要な部分も含めて支援します。実務で機能する形まで、しっかりと関わります。

継続的な改善と 成果の定着

施策の進捗を確認しながら、必要に応じて調整・改善を行います。取り組みが継続し、成果として定着することを重視しています。

栗原コンサルティングの特長

多くのコンサルティングでは、分析や戦略の立案までが中心となります。しかし実際のビジネスにおいて重要なのは、施策を実行し、成果につなげることです。

特に日本とドイツの間では、働き方や期待値、意思決定のプロセスの違いにより、プロジェクトがスムーズに進まないケースが少なくありません。

私たちは、こうした実務上のギャップに向き合い、
プロジェクトを前に進めるための支援を行っています。

従来型のコンサルティング

栗原コンサルティング

栗原コンサルティングを支えるチーム

栗原コンサルティングは日本とドイツの間で進むビジネスプロジェクトの実行を、実務レベルで支援しています。

栗原友里(くりはら ゆり)は、日本企業とドイツ企業の双方における実務経験を持ち、日独間のビジネスに長年携わってきました。

ドイツ在住10年以上。ドイツ企業での勤務に加え、日本企業との業務にも関わり、現地での実務と異文化環境の双方を経験しています。

プロジェクトマネジメントおよび実行支援を強みとし、国際的なチームにおける実務の推進に携わってきました。

また、日本とドイツそれぞれのビジネス文化への理解に加え、それらがコミュニケーションや意思決定に与える影響にも精通しています。

こうした経験をもとに、日独間のプロジェクトを、実務に根ざした形で着実に進める支援を行っています。

栗原 友里

代表取締役

スヴェン・ヴェッツォルト

取締役

スヴェン・ヴェッツォルトは、IT分野において30年以上の実務経験を有し、ドイツを中心に、1990年代初頭より数多くのITおよびプロジェクトマネジメント案件に携わってきました。

銀行・保険業界を中心とした豊富な経験を持ち、
規制要件や技術動向に対する深い理解を備えています。

また、企業の再編や変革期における業務プロセスの最適化にも強みを持っています。

IT領域にとどまらず、組織面や戦略面も含めた全体的な視点から、持続可能なビジネスの実現に向けた支援を行っています。

FAQ

戦略寄りの支援と実行支援、どちらが中心ですか?

当社の中心は、実行支援です。
戦略も、必ず具体的な施策に落とし込み、実際の成果につなげることを重視しています。

日本とドイツの間でビジネスを構築・拡大されている企業に適しています。
特に、すでにプロジェクトがあるものの、思うように進んでいない場合に効果を発揮します。

例えば、以下のようなケースです:

  • 日独間のプロジェクトが停滞している
  • 文化や言語の違いにより、連携が難しくなっている
  • 展示会や営業活動が期待した成果につながっていない
  • 社内リソースが不足し、施策の実行が進まない

はい、可能です。
ご要望に応じて、ビジネスパートナーとのやり取りや調整にも対応いたします。
特に、文化的な違いが影響する場面での支援に強みがあります。

どちらにも対応しています。
多くの場合は、一定の範囲でスタートし、その後継続的な支援へと発展します。

日本語・ドイツ語・英語での対応が可能です。
プロジェクトに応じて最適な言語で対応いたします。

プロジェクトの内容に応じて、時間単位またはプロジェクト単位でご提案しています。
事前に内容と費用を明確にし、安心して進めていただけるようにしています。

日本とドイツのビジネスで気になることがございましたら、まずはお気軽にご相談ください。

Kurihara Consulting GmbH
Goethestraße 57c
41539 Dormagen

Telefon: +49 2133 4002801
E-Mail: info@kurihara-consulting.de